一部の暗号資産（仮想通貨）は、一時的な話題性やミーム的な要素で注目を集める。可愛らしいロゴや斬新なアイデアが報道されると価格は急騰するが、ニュースが落ち着けば関心は次の「ビッグシング」へ移り、価格も下落に転じる。
一方で、長期的に存在し続けることを目的に設計された暗号資産もある。暗号資産投資を始めるなら、まずはこうした信頼性のある銘柄から着手すべきだ。1,000ドルをこれらの資産に分散投資すれば、長期的に安定したリターンが期待できる。
代表的なものとして、2009年に登場したBitcoin（ビットコイン）、スマートコントラクトを生み出したEthereum（イーサリアム）、そして現実世界のデータをブロックチェーンに提供するChainlink（チェーンリンク）が挙げられる。これら3つの暗号資産は、市場全体の基盤であり、いずれかが長期的に価値を失えば市場全体が揺らぐ可能性がある。したがって、短期的な投機ではなく、数年から数十年にわたり保有する「長期投資」として位置づけるべきだ。
ビットコインは「デジタルゴールド」
最初のビットコインは2009年1月3日に採掘された。当時はサブプライム危機が深刻化し、銀行への信頼が揺らいでいた時期であり、新たなデジタル通貨が誕生したのは偶然ではない。
16年以上が経過した現在も、ビットコインは健在だ。時価総額は2兆3,400億ドル（約363兆円）に達し、新規発行枚数には上限があることから、インフレに強い資産とされている。マイクロストラテジー（NASDAQ: MSTR）の会長マイケル・セイラー氏のように、ビットコインがドルやユーロを代替すると考える「ビットコイン最大主義者」も存在する。
ただし、セイラー氏のように企業の資金をほぼすべてビットコインに換え、さらに借入や株式発行で追加購入する手法は、リスクが大きすぎる。価格上昇時には有効だが、逆に下落すれば大きな損失を招く可能性がある。
一方で、適度なビットコイン投資は推奨される。現物を直接購入する方法に加え、iShares Bitcoin Trust ETF（NASDAQ: IBIT）のような現物ETFを通じた投資も可能だ。また、マイクロストラテジーや大手マイニング企業の株式を保有する方法もある。いずれにせよ、投資ポートフォリオに一定割合のビットコインを組み込むことは、長期的な資産形成に有効といえる。
イーサリアムは「実用性」を提供する
Ethereumの時価総額は4,550億ドル（約70兆円）で、ビットコインに次ぐ規模を誇る。ビットコインとEthereum以外で、2,000億ドルを超える銘柄は存在しない。
ビットコインが希少性と供給制限によって価値を生むのに対し、Ethereumは「使われることで価値を生む」仕組みを持つ。供給上限はなく、2022年秋以降は発行量が安定している。これは、ステーキング報酬と、取引手数料の一部を焼却（バーン）する仕組みによって調整されているためだ。
Ethereumの強みはスマートコントラクトの実行機能にある。これによりNFT（非代替性トークン）やステーブルコイン（価格が安定した暗号資産）などが稼働してきた。将来的には、銀行を介さずに個人の資産管理や送金、デジタルIDの利用がブロックチェーンアプリで行われる可能性が高く、その際にEthereumが中核を担うと予想される。
現在、Ethereumを保有する上場企業は少なく、マイニングも存在しないため、投資手段は現物購入か現物ETFに限られる。代表的なのはiShares Ethereum Trust ETF（NASDAQ: ETHA）だ。まずはビットコインで投資に慣れた上で、次の長期投資対象としてEthereumを検討するのが望ましい。
チェーンリンクは現実世界のデータを供給する
Ethereumのスマートコントラクトは、現実世界のデータなしには機能しない。そのデータを提供する役割を担うのがChainlinkである。
Chainlinkは「オラクル」と呼ばれる分野の代表的な銘柄で、時価総額は121億ドル（約1兆8,800億円）に達している。競合としてBittensor（時価総額36億ドル、約5,600億円）やPyth Network（7億2,400万ドル、約1,120億円）があるが、Chainlinkのデータ供給範囲は圧倒的に広い。
BittensorはAI同士の評価システム、Pythは一部の金融データを高速提供するにとどまる。一方、Chainlinkは幅広い現実世界のデータを網羅し、Ethereumをはじめとするブロックチェーン上のスマートコントラクトを支えている。
Chainlinkがなければスマートコントラクトは機能せず、Ethereumも停止状態に陥る可能性がある。そのため、Chainlinkは投資対象として検討すべき資産だ。ETFなどの間接的な投資手段はなく、直接保有する以外に方法はない。
注目すべき新しい暗号資産：Bitcoin Hyper
現在、Bitcoin HyperはICO（新規暗号資産公開）段階にあり、上場後に大幅な価格上昇が期待されている。ビットコインとの関連性を強調することで、主要暗号資産の「ベータ版」としての立ち位置を狙っている。投資家はビットコインの値動きに連動した利益を、より低コストで狙える可能性がある。
Do the impossible with $HYPER. https://t.co/VNG0P4FWNQ pic.twitter.com/5KCsApkZyx
— Bitcoin Hyper (@BTC_Hyper2) August 14, 2025
このプロジェクトはミーム的な魅力に加え、技術面での強化も目指している。具体的には取引スピードの向上、スケーラビリティ（拡張性）の強化、他のブロックチェーンとの相互運用性を重視している。
また、ビジュアル面ではインターネットミーム文化を活用し、Pepeをモチーフにしたスーパーヒーロー風のデザインを採用している。これにより、オンラインコミュニティとの親和性を高め、ミーム経済の波に乗ることを意図している。
すでにICOで900万ドル（約14億円）を調達しており、個人投資家やアナリストの関心を集めている。ビットコインを意識したブランド性と技術的な将来性から、多くの専門家が将来の有力なミームコインとして支持している。