暗号資産市場は全体的に落ち着きを見せ、多くの銘柄が方向感を欠く状況にあるが、100％の勝率で知られるトレーダーが再びBitcoin（BTC）、Ethereum（ETH）、Solana（SOL）にロングポジションを構築した。
最新のオンチェーンデータによると、このトレーダーは39,000 ETH（約151億円）、1,070 BTC（約118億円）、569,050 SOL（約105億円）を保有しており、平均取得価格はそれぞれ3,845.33ドル（約62万円）、110,114.10ドル（約1,780万円）、198.23ドル（約3万2,000円）とされる。
同氏はさらに、SOLの反発を見込んで184ドル（約3万円）で40,000 SOL（約7.36億円）の指値注文を追加しており、直近の値動きが不安定な中でも強気姿勢を崩していない。
今回の動きは10月30日の取引に続くもので、当時も同じ3銘柄にロング参入し、1,039 BTC（約114億円）、560,840 SOL（約109億円）、13,419 ETH（約52.66億円）を保有していた。
興味深い点として、同氏は18日間で14件の取引を行い、100％の勝率を維持したまま1,600万ドル（約25億円）以上の利益を確定させている。
今回の再ロングにより、市場の反発を見込んだ強い確信を示しているとみられる。
ビットコインは大きな値動きに欠ける
市場全体は一時的に反発したものの、強い方向性は見られず、Bitcoinが11万ドル（約1,780万円）付近で停滞している。強気勢と弱気勢のいずれも決定的に価格を動かす姿勢を見せていない状況だ。
記事執筆時点でBTCは110,734ドル（約1,790万円）で24時間比0.5％上昇、ETHは3,872ドル（約62万円）で同0.1％未満の下落となった。
この弱気ムードは、Bitcoinが2018年以来となる月間下落を記録し、7年続いた「10月は強い」という傾向が崩れたことも影響している。
また、金や株式市場も同様に下落し、投資家心理の悪化とともに過去最高値から後退した。特に、アメリカのドナルド・トランプ大統領が中国製品に100％関税を課し、主要ソフトウェアの輸出規制に言及したことが暗号資産市場の過去最大規模の清算を招いた。
貿易摩擦がやや緩和した後も市場の回復は限定的で、依然として慎重姿勢が強い。とりわけ、機関投資家がETF（上場投資信託）から資金を引き上げており、売り圧力が残りやすい状況が続く。
ただし、ETFへの流入が再開すれば、市場心理が改善する可能性はある。
Bitcoin Hyperが存在感を高める──次の高リターン銘柄を求める動き
主要銘柄がレンジ相場にとどまる中、資金は次第にプレセール段階の新興プロジェクトへ向かっており、その中心にあるのがBitcoin Hyper（HYPER）だ。
同プロジェクトは四半期の中で最も成長速度が速いテーマの一つとして注目されており、Bitcoin、Ethereum、Solanaでは得にくい非対称リターンを求める投資家の関心を集めている。
Bitcoin Hyperは高速処理アーキテクチャ、供給が徐々に減少するデフレ設計、早期参加者に報酬を付与するプレセール構造を組み合わせたハイブリッド型の特徴を持つ。
特に、Bitcoin互換の分散型アプリケーション（dApps）を高スループット環境に展開するという用途が、ミーム的な勢いと技術的需要の双方を取り込む可能性を示している。
オンチェーンデータではウォレット数の増加、プレセール階層の流動性拡大、XやTelegramでのコミュニティ活動の活発化が確認されている。
一部の中規模暗号資産ファンドも小規模な投資を検討し始めており、他の成長系プレセール銘柄と比較して初期段階の優位性を指摘している。