ドナルド・トランプ氏が提出した最新の財務開示書類によれば、同氏の資産総額は16億ドル（約2,500億円）を超えるとされている。
中でも注目すべきは、暗号資産（仮想通貨）関連の事業による収益であり、2024年には5,730万ドル（約89億円）を記録。これはホスピタリティ事業による4億1,800万ドル（約650億円）に次ぐ2番目に大きな収入源となった。
本記事では、トランプ氏の暗号資産への関与とその戦略を紹介するとともに、同氏のような成功を目指すために注目すべき有望なアルトコインを解説する。
トランプ氏のWLF成功事例
トランプ氏の仮想通貨収入の大部分は、World Liberty Financial（WLF）トークンと、2024年1月にローンチされたミームコイン「TRUMP」の販売によるものである。
財務報告によると、同氏は157億5,000万枚のWLFIトークンを保有し、2024年だけで5,730万ドル（約89億円）の利益を得ている。
また、TRUMPトークンは時価総額19億4,000万ドル（約3,000億円）を超えており、現在、世界で3番目に大きなミームコインとして注目されている。
トランプ・メディア、ビットコインおよびイーサリアムETFを申請
トランプ・メディア・アンド・テクノロジー・グループは、Yorkville America Digitalと提携し、新たにTruth SocialのビットコインおよびイーサリアムETF（上場投資信託）を米証券取引委員会（SEC）に申請した。
このETFは、ビットコイン（BTC）とイーサリアム（ETH）を3対1の比率で模倣する設計となっており、承認されればNYSE Arca（ニューヨーク証券取引所の電子取引市場）に上場される予定である。
なお、同社は2024年6月初旬にもビットコインETFの申請を行っている。
トランプ氏が大統領としての立場を活用し、暗号資産に好意的な規制の推進に関与してきたことは周知の事実であり、それによって本人にも多大な利益がもたらされている。
倫理的な観点から賛否があるものの、暗号資産市場全体にとってはポジティブな影響が強いと言える。
ビットコインは最高値を更新し、ミームコインも活況を呈し、機関投資家の参入も進んでいる。ETFやブロックチェーン関連プロジェクトへの巨額の資金流入も目立つ。
この波に乗るためには、以下のような高ポテンシャルなトークンをポートフォリオに加えるのが有効だ。
1. Snorter Token（SNORT）──今最も注目すべきユーティリティ系アルトコイン
仮想通貨で本格的な利益を目指すなら、上場後の価格上昇が期待されるだけでなく、有利にミームコイン取引が行えるユーティリティトークンが理想的だ。
SNORTは「Snorter Bot」というTelegram（テレグラム）上の自動売買ボットに用いられるトークンであり、ミームコインが上場された瞬間に自動購入が可能となる。
この仕組みにより、大口投資家や機関投資家と同じ土俵で戦うことができ、流動性を奪われるリスクを軽減できる。
競合であるBanana GunやBonk Botが最低1％の取引手数料を課すのに対し、SNORT保有者はわずか0.85％で利用可能である。
また、Snorter Botには優秀なトレーダーの取引を自動で模倣できる「コピートレード」機能も搭載されており、Telegramから離れることなく取引が行える。
価格予測によれば、SNORTは2030年までに3.25ドル（約500円）へと上昇し、現在価格から3,300％の成長が期待されている。
現在、SNORTは1枚0.0953ドル（約15円）で購入可能であり、すでに100万ドル（約1億5,600万円）以上の資金を調達している。
2. BTC Bull Token（BTCBULL）──ビットコイン連動型の革新的ミームコイン
BTC Bull Tokenは、ビットコインの価格上昇に便乗しつつ、それ以上のリターンを狙える可能性のあるユニークなミームコインである。
注目すべきは、BTCBULLを保有するだけで、リアルなビットコインがエアドロップ（無償配布）される点である。
「Best Wallet」でBTCBULLを保有し、SNS上のエアドロップキャンペーンに参加することで、以下の2回のBTC配布に参加できる：
- ビットコインが15万ドル（約2,340万円）に達した時
- ビットコインが20万ドル（約3,120万円）に達した時
また、ビットコイン価格が5万ドル（約780万円）上昇するごとに、BTCBULLの供給量の一部がバーン（焼却）される。
これにより、供給が縮小し、価格上昇が期待される。特に強気相場時には、多くの投資家がBTCBULLの購入に殺到する可能性がある。
現在、1枚あたりの価格はわずか0.00257ドル（約0.4円）であり、すでに720万ドル（約11億2,000万円）以上の資金がプレセールで調達されている。
3. Tutorial（TUT）──仮想通貨教育に特化した話題のプロジェクト
TUTは、過去1年間で12,000％の価格上昇を記録したことで、話題のミームコインのように見えるかもしれないが、実際には教育に特化したユーティリティトークンである。
その名の通り、TutorialはBNBチェーンに特化したAIベースの教育プラットフォームであり、仮想通貨初心者から中級者までを対象に学習機能を提供する。
ウォレットの設定、スマートコントラクトの作成、分散型取引所（DEX）の使い方など、幅広いテーマを分かりやすく解説している。
最近数週間の停滞を経て、TUTは再び注目を集めており、現在は0.03350ドル（約5.2円）で取引されている。
1週間で約10％上昇しており、市場拡大に伴ってさらなる価格上昇が期待される。
まとめ
理念であれ、チャンスであれ、影響力であれ、トランプ氏がWLFIやTRUMPのようなプロジェクトを支援し、ETF申請に関与することで仮想通貨市場における存在感を強めていることは明白である。
その動きは、一般投資家にとっても絶好の機会を示唆しており、Snorter Token（SNORT）やBTC Bull Token（BTCBULL）といった注目のアルトコインは、今後の投資先として非常に有望であると考えられる。
ただし、投資を行う際は自己責任でのリサーチが必要であり、本記事はあくまで情報提供を目的としたものであり、投資助言ではないことを留意されたい。
