主なポイント
- ビットコインは115,000ドル(約1,760万円)を上回り、個人投資家の取引量が回復
- Dogecoinは急落後に再び上昇
- Shiba InuやPepeへの買いも強まる
- PepenodeとMaxi Dogeが次に急騰する可能性
暗号資産市場は10月の不安定な局面から回復の兆しを見せている。ビットコイン(BTC)は115,000ドルを突破し、Dogecoin(DOGE)、Shiba Inu(SHIB)、Pepe(PEPE)といった主要なミームコインも上昇している。
10月10日の急落でDOGEは0.17ドル(約26円)まで下落したが、その後0.2ドルを回復し、過去5日間で5%上昇した。SHIBも同期間で5%以上上昇し、0.0000104ドル(約0.0016円)に達した。
これら3銘柄のオープン・インタレスト(未決済建玉)も拡大しており、投機的な動きが再び強まっていることを示している。個人投資家がミームコイン市場に戻ってきていることは、これら銘柄や市場全体の長期的な健全性を示す強気のシグナルといえる。
ここでは、今後の市場で存在感を高める可能性がある3つのミームコインを紹介する。Pepenode(PEPENODE)、Maxi Doge(MAXI)、そしてDogecoin(DOGE)だ。
1. Pepenode(PEPENODE)──仮想のマイニング施設を構築して報酬を得る「Mine-To-Earn」型ゲーム
Pepenodeは、自分専用の仮想サーバーファームを構築し、暗号資産のマイニング体験をシミュレーションできる「Mine-To-Earn(マイン・トゥ・アーン)」型プラットフォームである。ゲーム内で得られるのは実際のPEPENODEトークンで、売買や利用が可能だ。

高額なマイニング機器を用意する必要がなく、戦略的に設備を整えることで報酬を得られる仕組みが特徴だ。現実世界では大口投資家が支配してきたマイニング市場だが、Pepenodeはその状況を変える可能性を持つ。
プレイヤーは空の仮想サーバールームをスタート地点とし、PEPENODEで購入したノードを設置する。ノードは時間とともにトークンを生み出し、組み合わせによって収益効率が変化する。実験的な運用が推奨される点もユニークだ。
トークンはゲーム経済の中核を成しており、サーバーを売却すれば流動性のあるPEPENODEを得られるが、その分ハッシュレートは低下し長期的な報酬も減少する。
さらに、正式ローンチ前から参加者は特別なステーキング報酬を受け取れる。現在のプレセールで購入したPEPENODEは、最大655%の年率リターンを得られる仕組みだ。
ローンチ時点で有利なポジションを確保できる点が、Pepenode参加の大きな魅力となっている。
2. Maxi Doge(MAXI)──新世代の投機的トレーダー向けミームコイン
Maxi Dogeは、DOGEを基盤にした新たなミームコインで、筋トレ好きでチャートを常に追う「Maxi」というキャラクターをモチーフにしている。単なるミーム要素にとどまらず、リスクを厭わない投資家たちのコミュニティを支えるユーティリティトークンとしての側面を持つ。

開発チームは、MAXI保有者向けに定期的なトレーディングコンペを開催し、革新的な取引を表彰する計画を進めている。これにより、トークンを支える熱心な支持者を増やし、市場での存在感を高める狙いだ。
長期的には、既存の先物取引企業との提携を視野に入れ、MAXIをハイリスク・ハイリターン投資の象徴とすることを目指す。Dogecoinが過去に短期間で急騰した事例を踏まえれば、この戦略も非現実的ではない。
マーケティングにも力を入れており、トークン総供給量の40%を宣伝活動に割り当てている。すでにプレセールで370万ドル(約5億6,000万円)を調達し、価格は0.000265ドル(約0.04円)に上昇している。
さらに、最大80%のステーキング報酬も用意されており、投資家にとって早期参入のインセンティブとなっている。
3. Dogecoin(DOGE)──元祖ミームコイン
Dogecoinは、2023年に冗談から誕生したものの、現在では時価総額570億ドル(約8兆7,000億円)規模の市場を形成している。そのうち、DOGE単体での時価総額は約300億ドル(約4兆6,000億円)を占める。

当初はジョークと見なされていたDOGEだが、テスラやマイクロソフトをはじめ、AMCやGameStopといった小売企業にも導入され、実需が拡大している。単なる投機対象にとどまらず、実際の決済手段としての利用も進んでいる。
小額決済を低コストで迅速に行えることもDOGEの強みだ。コンテンツクリエイターへの投げ銭など、日常的な送金用途に適している。
現在DOGEは0.02ドル(約3円)台で推移しているが、先物市場での取引活況は今後の成長期待を示唆している。






