Shiba Inu（SHIB）は現在価格が下落傾向にあるものの、市場から完全に退場したわけではない。大口投資家（クジラ）が押し目買いに動いたことで、直近数日間で大幅に下落していた価格を押し上げている。
時価総額上位20位以内に位置するSHIBは、反発の兆しを見せており、クジラによる大量購入が起爆剤となるか注目されている。
一方で、他のミームコインは既に価格上昇を見せている。まだ取引所には上場していないが、Bitcoin Hyper（HYPER）やMaxi Doge（MAXI）といった新興コインのプレセールは初期段階から期待を集めている。
クジラがSHIBに息を吹き込む
ブロックチェーン分析企業Nansen（ナンセン）のデータによれば、直近数日間でクジラがSHIBを大量に購入している。推計では約620億SHIB（約74万5,000ドル、約1億1,200万円相当）が買われたとされる。
人気のミームコインであるSHIBは、先週末から急落し0.000012ドルを割り込んでいた。しかしクジラの買い支えにより、本日の取引では0.0000119ドル付近まで回復している。
こうした買いが価格の下支えとなるかは、今後の動向を注視する必要がある。
その一方で、次に大きく成長する可能性を秘めた3つのコインが登場している。
1. Bitcoin Hyper（HYPER） – ビットコインエコシステムのミームコイン解放
仮想通貨市場において、ビットコインが最も広く認知され、価値を持つ資産であることに疑いはない。しかし課題も存在する。
1秒あたり約7件しか処理できないビットコインのトランザクション速度は、数千件を処理できるSolana（ソラナ）と比べ非常に遅い。その結果、処理時間の長期化や高い手数料を招いている。また、ビットコインは価値保存には優れているが、ステーキングやdApps（分散型アプリケーション）など他チェーンで可能な機能は使えない。
こうした問題を解決するために登場したのがBitcoin Hyper（HYPER）だ。Solana Virtual Machine（ソラナ仮想マシン）上に構築されるレイヤー2（L2）ネットワークを開発し、ソラナ級の処理速度と低手数料を実現する。さらに、ビットコインにステーキングやミームコイン、dAppsなどの新たなユースケースをもたらす。
HYPERのトークンは、ガバナンス権や限定機能へのアクセス、ネットワーク上のガス代支払いなどに利用可能となる。プレセールでは1トークン0.012975ドル（約1.9円）で購入でき、年利65%のステーキング報酬を得ることも可能だ。
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2. Maxi Doge（MAXI） – Dogecoinの「デジェンいとこ」
投機的な取引を好む「デジェン」層にとって、Dogecoin（ドージコイン）は定番の銘柄であり、CoinMarketCapの時価総額上位10位に唯一ランクインしているミームコインでもある。
しかしDogecoinには、より過激な「いとこ」としてMaxi Doge（MAXI）が存在する。MAXIは、徹底的に利益を追求する姿勢で支持を集めている。エナジードリンクを片手にチャートを見続け、睡眠を削ってでも上昇トレンドを狙う姿勢が共感を呼び、ファンがトークン価格を押し上げている。
MAXIは現在0.000259ドル（約0.038円）で取引されており、1000倍の利益を夢見る投資家に注目されている。予測によれば年内に0.0024ドル（約0.35円）まで上昇する可能性もある。
供給量の40%がマーケティングに充てられる計画であり、積極的な宣伝によって投資家層をさらに拡大する見込みだ。次回の価格引き上げ前に購入する機会は限られている。
3. Pudgy Pandas（PANDA） – パンダ保護のための資金調達
愛らしい姿で知られるパンダは絶滅の危機に瀕している。Pudgy Pandas（PANDA）は、その保護を目的としたプロジェクトだ。
プレセールによる資金調達の目的は2つあり、パンダ保護基金への寄付（10%）とパンダ繁殖支援プログラムへの拠出（10%）が含まれる。これにより、動物園で飼育されるパンダを自然に近い環境で育成し、生息環境の改善に寄与する。
プレセールは2025年10月18日まで実施され、ロックアップ期間なしで即時にトークンを受け取れるのが特徴だ。全11段階の価格上昇ステージがあり、すでに3段階が終了しているため、早期参加者は割引価格で購入できる。
プロジェクトの詳細は公式ホワイトペーパーで確認できる。
まとめ
SHIBは依然として下落基調にあるが、クジラによる大量購入はその根強い人気を裏付けている。同時に、Bitcoin Hyper（HYPER）やMaxi Doge（MAXI）のような新興プロジェクトは、新たな投資家層を取り込みつつある。
免責事項：本記事は投資助言ではなく、投資判断は各自の調査に基づいて行うこと。
