PepeNodeは24日、GameFi（ゲームファイ：ゲーム要素と分散型金融を融合した分野）とミームコインを統合した新たな仕組みとして注目を集めている。
同プロジェクトは、仮想空間上で採掘拠点を構築・運営し、効率や規模の選択によって報酬が変化する「マイン・トゥ・アーン（Mine-to-Earn：採掘行動に応じて報酬を得る仕組み）」型のミームコインプロジェクトだ。
報酬はPEPENODEを基軸としつつ、Pepe（PEPE）やFartcoin（FARTCOIN）といった流動性の高いミーム資産と連動する設計となっている。
従来のPlay-to-Earn（P2E：遊んで稼ぐゲーム）で問題視された単調な作業やトークン過剰発行を避け、システム運営と報酬設計の整合性を重視している点が特徴だ。
暗号資産市場全体が低調な中でも資金流入は続いており、プレセール段階ですでに二三八万ドル（約三億五〇〇〇万円）超が集まっている。
一方、プレセール終了まで残り14日となり、その後は取引所上場に移行するため、現在の一枚〇・〇〇一二一一二ドル（約〇・一八円）という条件は維持されない。
ゲーム設計と経済構造の関係性に焦点
年初に公開されたChainPlayのブログによると、調査対象となった三二七九件のミームコイン関連プロジェクトのうち、九三％が実質的に停止状態にあったという。
同調査では、トークン価格が九〇％以上下落し、日次アクティブユーザーが一〇〇人未満となった場合を「終了」と定義している。
二〇二五年にかけて業界復活を期待する声もあるが、CoinGeckoのデータではP2E分野の取引規模は年初の一四六億ドルから二八億ドルへと縮小し、約八一％減少している。
この失速をインフラ性能だけの問題と捉える見方は不十分で、高速なブロックチェーンでもゲーム経済の崩壊は防げなかった。
多くの仮想通貨ゲームは報酬回収を前提とした単純構造に依存し、結果として短期的な裁定取引に終始していた。
こうした背景からPepeNodeは、規模や参入障壁ではなく、ゲームプレイと経済設計の関係性こそが核心だと位置づけられ、P2E3.0と呼ばれる次段階の一例として扱われている。
採掘メカニズムを競争型ゲームへ転換
PepeNodeは、ビットコイン（BTC）ネットワークを支えるマイニングの概念をゲーム設計に取り入れている。
プレイヤーは仮想マイニングリグを運用し、ノード同士の組み合わせや特性の相互作用によって成果が左右される。
単なる数の積み上げではなく、構成全体の効率をどう最適化するかが重要となる。また、拠点拡張と既存設備の強化のどちらに資源を配分するかといった判断も求められ、短期成果と長期効率のバランスが問われる。
今後は電力消費や発熱管理といった制約要素の導入も予定され、現実の採掘環境に近い戦略性が加わる見通しだ。その結果、反復作業よりも思考と設計が重視され、成果はミームコイン報酬という形で還元される。
報酬の最上位にミームコインを置く理由
PepeNodeが報酬の中核にミームコインを据えたのは意図的だ。プレイヤーはまずゲーム内通貨であるPEPENODEを獲得し、ノード購入や設備強化に使用する。
しかし、PEPENODE自体は最終目標ではなく、効率ランキングや条件達成に応じてPEPEやFARTCOIN、将来的にはドージコイン（DOGE）など外部資産へのアクセスが解放される。
これにより、トークンを即座に売却する動機を抑え、ゲーム内での活用を促す設計となっている。
さらに、PEPENODEは総供給量が固定され、アップグレードや購入に使われた一部トークンは恒久的に流通から除外される。価格上昇を保証するものではないが、無制限な供給拡大を防ぎ、過去のGameFiで問題となったインフレ構造に対処している。
PepeNodeプレセール参加の最終局面
PepeNodeは、採掘型ゲームプレイとミームコイン報酬を結び付けることで、市場局面ごとに注目されてきた二つの分野を横断している。
二〇二六年に本格的な再評価が進むかは、報酬以外の動機で継続的な参加を維持できるかにかかっている。
その効果は短期間で表れるものではなく、経験の蓄積やシステム成熟とともに次の市場サイクルで顕在化するとみられる。プレセールは残り14日で、ETH、BNB、USDT（ERC-20／BEP-20）、クレジットカードなどでPEPENODEを取得できる。
公式では、Best Walletを通じた接続を推奨しており、同ウォレットの「Upcoming Tokens」欄から購入や管理が可能となっている。スマートコントラクトはCoinsultによる監査を受けており、最新情報はXやTelegramで発信されている。
