暗号資産市場は、これまでで最大級の変化を迎える可能性がある。専門家によれば、XRPの上場投資信託（ETF）が今年中に承認されれば、大規模な機関投資が流入すると予測されている。Canary Capitalのスティーブン・マクラーグ最高経営責任者（CEO）は、XRP ETFの立ち上げによって初月だけで50億ドル（約7,800億円）が流入すると見込み、従来の予測を大きく上回ると述べた。
アナリストがETFを「ゲームチェンジャー」とみなす理由
マクラーグ氏はPaul Barron Networkのインタビューで、ETFがビットコインやイーサリアムのETF導入時と同様、大規模な機関投資を呼び込む扉を開くと説明した。これまでのXRP ETFの年間流入額の予測は40億〜80億ドル程度だったが、もし初月で50億ドルという見通しが現実になれば、同資産にとって大きな飛躍となり、場合によってはイーサリアムETFの導入実績を上回る可能性もある。
銀行、ヘッジファンド、資産運用会社といった機関投資家は、暗号資産を直接保有・管理する必要がないETFを好む傾向があり、これによりXRPへの安定的な買い圧力が生まれる可能性がある。
過去のETF導入から得られる教訓
マクラーグ氏は、2021年10月にValkyrieでNASDAQ上場のビットコイン先物ETFを立ち上げた経験を踏まえ、ETFは開始当初に強い勢いを見せる傾向があると指摘した。その後、市場が下落局面に入ったとしても、存続することで次の強気相場時に信頼性が高まると述べた。
実際、同氏が立ち上げたビットコインETFは初日に1億ドル（約156億円）の取引高を記録したが、その後18カ月にわたる弱気市場を耐え抜いた。また、2023年には同氏が手掛けたビットコインマイニングETFが米国で最も高いパフォーマンスを記録し、市場回復後に300％超の上昇を達成した。
強気相場は続くのか、それとも弱気相場が到来するのか
マクラーグ氏はXRP ETFの可能性に楽観的である一方、現在の強気相場が永続するわけではないと警告している。米連邦準備制度理事会（FRB）が早ければ9月にも実施すると見られる最初の2回の利下げによって、市場は年末まで上昇基調を維持する可能性が高いという。
しかし、先進国の多くがすでに景気後退に直面しており、世界経済の減速が進めば予想以上に早く弱気相場が到来するリスクもあると述べた。
XRP価格への影響
もしXRP ETFが今年中に立ち上がり、マクラーグ氏が予測する50億ドルの流入が実現すれば、価格上昇が引き起こされる可能性が高い。機関投資家による需要の増加は流動性と市場の信頼感を押し上げる要因となる。ただし、過去のETF事例が示すように、その上昇を維持できるかどうかは市場全体の環境に左右される。
Bitcoin Hyper（HYPER）──ビットコインの可能性を解き放つ
Bitcoin Hyperは、暗号資産分野でも特に困難とされる課題に挑む意欲的なプロジェクトであり、ビットコインの機能拡張を目指すレイヤー2ソリューションである。このプロジェクトは、世界最大の暗号資産であるビットコインにスマートコントラクト機能を付与するものだ。
BTC保有者は、SVM（Solana Virtual Machine）の高速処理とほぼゼロに近い手数料を活用し、DeFi（分散型金融）やdApp（分散型アプリケーション）などでBTCを利用できる。これにより、ビットコインのネットワークセキュリティを維持しつつ、暗号資産の基軸となる資産に新たなユーティリティ層を加えるインフラとして機能する。
