現実資産（RWA：Real World Asset）のトークン化が金融機関の関心を集める中、Chainlinkが最適なRWAソリューションとして注目されている。日本の金融コングロマリットであるSBIグループは、Chainlinkを活用し、アジアの金融機関に信頼性のあるブロックチェーン活用手段を提供しようとしている。
SBIは現在、ステーブルコイン（価格が安定した暗号資産）の準備金のオンチェーン検証や、クロスブロックチェーンでのRWA活用を検討中だ。
今回の提携は、ここ数日で発表された暗号資産関連の4つ目の協業であり、Circle（サークル）、Ripple Labs（リップルラボ）、Startale（スターテイル）との連携に続くものだ。これは、SBIがアジアで暗号資産分野の有力な存在となるための包括的戦略の一環である。SBIホールディングスの北尾吉孝会長は、今回の提携について、ステーブルコインを活用した規制準拠の国際送金を推進し、日本における暗号資産普及を加速させる狙いがあると述べた。
さらにSBIは、スターテイルと共に、Kraken（クラーケン）やRobinhood（ロビンフッド）が提供する24時間稼働のトークン化株式取引プラットフォームに類似した仕組みの構築も目指している。
そこで今回は、Chainlinkと並行して注目すべきプロジェクトであるSnorter Token（SNORT）とBitcoin Hyper（HYPER）を取り上げる。
1. Snorter（SNORT） – Telegramベースのスナイパーボットで新規アルトコインを狙う
Snorter Token（SNORT）は、Telegramを基盤とした取引ボット「Snorter」の公式トークンである。
このボットは、Telegram上で新規アルトコインの一覧をダッシュボード形式で表示し、ハニーポット（不正トークン）検出モジュールを用いて安全性に関する情報も提供する。
ローンチ時点からSolanaに対応し、その後Ethereum、BNB、Polygon、Baseへの拡張も予定されている。取引したいコインを選べば、自動で売買注文を実行してくれるため、ユーザーは細かな取引作業をボットに任せることができる。
また、SNORTトークンの保有者は手数料が0.85%に引き下げられ、業界平均1%より低コストで利用できる。さらに、無制限のコピートレード機能も開放され、好成績のウォレットを指定するだけで、その取引を自動的に反映する。
Snorterは専用の高速RPCを備え、数秒で取引を処理できるため、高頻度取引にも対応できる。この機能はSNORT保有者のみが利用可能だ。
現在、ボット稼働前にSNORTを購入できるプレセールが行われており、既に3,400,000ドル（約5億2,000万円）以上を調達している。価格は0.1023ドル（約15円）で、年率131%のステーキング報酬も提供されている。ただし、この条件はプレセール終了とともに終了する予定だ。プレセールは2025年10月31日までに終了し、正式リリースは同年第4四半期前に予定されている。
2. Bitcoin Hyper（HYPER） – SVMベースの新レイヤー2でビットコインを超高速化
Bitcoin Hyper（HYPER）は、ビットコインの課題を解決する新たなレイヤー2ネットワークだ。ビットコインは価値保存手段としては高い評価を得ているが、トランザクション速度や手数料の高さは依然として問題視されている。
Bitcoin HyperはSVM（Solana Virtual Machine）ベースのレイヤー2で、zKロールアップを用いて取引処理を大幅に高速化し、手数料を低減する。また、スマートコントラクト機能を追加することで、ビットコインの利用範囲を拡大している。
仕組みはシンプルで、ユーザーがBTCをBitcoin Hyperのウォレットに送ると、Canonical Bridgeを介してL2上にラップドBTCが発行される。そのBTCを用いてDeFiアプリやNFT取引、スワップなどが可能になる。
出金時は、L2上のwBTCを用いてリクエストを行うと、指定したウォレットに同額のBTCが戻される仕組みだ。
HYPERトークンは、このレイヤー2のガバナンスに加え、取引手数料の割引機能も担う。現在プレセールは1,200万ドル（約18億3,000万円）を突破し、価格は0.012795ドル（約2円）。さらに、年率92%のステーキング報酬を確保できる。
3. Chainlink（LINK） – 暗号資産と現実世界をつなぐオラクル
Chainlinkは、ブロックチェーン開発者がオフチェーンデータを信頼性をもって取得できる分散型ネットワークである。LINKトークンはEthereum上で稼働するが、Chainlink自体は50以上のブロックチェーンに対応している。
ブロックチェーンはオンチェーンのコードは検証可能だが、現実世界のデータをどう扱うかが課題となってきた。Chainlinkのオラクルネットワークは、ノード運営者が現実データを取得し、検証後にスマートコントラクトへ供給する仕組みで、この課題を解決している。正確なデータを提供したノード運営者はLINKトークンで報酬を得る。
LINKは過去1か月で33%上昇し、現在24ドル（約3,660円）で取引されている。SBIとの提携報道を受けて、今後さらに価格が動く可能性がある。
今後の展望 – Chainlinkは暗号資産市場全体を100倍に押し上げるか？
金融機関によるChainlinkの導入は、ブロックチェーン技術に対する需要が本格化していることを示している。
最終的に、RWAがオンチェーンで広くトークン化されれば、暗号資産市場全体の価値が大きく高まる可能性がある。これは、Snorter Token（SNORT）やBitcoin Hyper（HYPER）のように、実用性を持つプロジェクトにとって大きな追い風となり、投資家にとって注目すべき仮想通貨 おすすめの一つとなるだろう。
ただし、投資判断は自己責任（DYOR：Do Your Own Research）で行うべきである。本記事は投資助言ではない。
