「この地球上のどんな力をもってしても、ビットコインは止められない」。ストラテジー（Strategy）創業者のマイケル・セイラー氏は、2025年にラスベガスで開催された「ビットコイン2025」イベントで、こう語った。暗号資産支持の急先鋒とも言える同氏は、同社のビットコイン戦略を模倣しようとする企業が世界的に増えていると指摘した。
この記事では、セイラー氏の発言内容と、同氏が抱くビットコインへの確信が、私たち一般投資家にとってどのような投資機会となるのかを解説する。
世界中の企業がビットコインに注目
セイラー氏によれば、イベント期間中、複数の企業からビットコインの「購入して保有する」戦略への関心が寄せられたという。この関心の高まりは、イギリス、香港、韓国など多国籍の企業に及んでおり、ビットコイン人気が米国だけにとどまらないことを示している。
また、米国では2024年初頭、トランプ元大統領が「戦略的ビットコイン準備金」の設立を目的とした大統領令に署名。さらに、JD・バンス副大統領もビットコインを「インフレ、検閲、非選出官僚に対するヘッジ」と評価している。
セイラー氏は、ビットコインを「時代の最も爆発的なアイデア」とし、「その時が来た」と語るとともに、急速な関心の高まりにより、ビットコインの取得が今後さらに困難になる可能性があると警告した。
「ビットコインを買うのが指数関数的に難しくなる一方で、私たちは指数関数的に効率よく買い続ける」——マイケル・セイラー
このような状況を踏まえ、今はビットコイン供給の逼迫に備えて、有望なアルトコインを購入・保有する絶好のタイミングといえる。以下に、特に注目すべき3つの銘柄を紹介する。
1. BTC Bull Token（BTCBULL）─ビットコイン連動型アルトコインの最注目銘柄
BTC Bull Token（BTCBULL）は、ビットコインの価格上昇に連動した全く新しい仕組みを持つアルトコインとして注目されている。
このトークンをBest Walletに保管することで、ビットコインの価格が150,000ドル（約2,340万円）および200,000ドル（約3,120万円）に達した際に、無料でビットコインのエアドロップを受け取ることができる（正規かつ確実な手段による配布である）。
さらに、BTCBULLはトークン総供給量の一部を定期的にバーン（焼却）する予定であり、供給制限によって需要と価格の上昇が見込まれる。
新しいミームコインを購入する最適なタイミングはプレセール期間中だが、BTCBULLはまさに今がその段階にある。現在までに660万ドル（約10億2,000万円）以上を調達しており、1トークンあたりの価格は0.00254ドル（約0.37円）だ。購入方法も非常にシンプルである。
2. MIND of Pepe（MIND）─リアルタイム投資助言を行うAIエージェント型アルトコイン
MIND of Pepe（MIND）は、暗号資産市場における優れたAIパートナーとしての役割を果たす。
このトークンは、X（旧Twitter）上のインフルエンサーの発言や、CoinMarketCapおよびDexScreenerといったプラットフォームのリアルタイムデータを分析し、今後爆発的に成長する可能性のある銘柄を特定する。
ただし、MINDが提供するトレーディングシグナルは、MINDトークンの保有者のみが利用できる。プレセールはすでに1,200万ドル（約18億6,000万円）を超える資金を調達しており、現在価格は0.0037515ドル（約0.55円）。この価格での購入は、36時間以内に終了する可能性が高く、今が最後のチャンスとなるかもしれない。
3. TROLL（TROLL）─インターネット・トローリングをテーマにしたミームコイン
TROLLは、ユーモラスで風刺的なインターネット文化を体現するミームコインとして注目されている。
2025年4月後半のローンチ以降、価格はすでに120％以上上昇しており、直近1週間だけでも8％以上の値上がりを記録している。現在の取引価格は0.02189ドル（約3.20円）で、0.023ドルの抵抗線を突破すれば、0.028ドル（約4.10円）への到達も視野に入る。
さらに、市場全体が活況を呈すれば、過去最高値である0.040ドル（約5.97円）を更新する可能性もある。仮にこの予想が現実となれば、TROLLに今投資した人々は最大180％のリターンを得るチャンスがある。
アルトコイン投資前には必ずDYOR（自分で調査）を
ビットコインの供給逼迫が仮想通貨市場全体を押し上げると予想される中、BTC Bull Token（BTCBULL）やMIND of Pepe（MIND）のようなプレセール銘柄は、ポートフォリオに加える価値が高いといえる。
とはいえ、暗号資産市場は非常に変動性が高く、経済イベントや政策発表の影響を強く受ける。投資判断は必ず自身で十分なリサーチ（DYOR）を行ったうえで行うべきであり、本記事は金融アドバイスを提供するものではない。
