
注目すべき点
- 現在のビットコイン(BTC)価格の上方には大量の流動性が集中しており、ショートスクイーズ(売り方の踏み上げ)が起こる可能性が示唆されている。
- また、米国取引所コインベース(Coinbase)におけるビットコイン価格が他のグローバル取引所より高く推移する「コインベース・プレミアム」が上昇しており、米国内の機関投資家や個人投資家からの需要増を示している。
- この状況下でショートスクイーズが発生すれば、Layer2アップグレードを進めるBitcoin Hyperが「今買うべき暗号資産」となる可能性がある。
- ビットコインが11万ドル(約1,650万円)前後で推移する中、テクニカル指標とマクロ環境がそろい、強い上昇ブレイクアウトの条件が整いつつある。米国のインフレ指標発表が引き金となれば、ショートスクイーズと相まってBTCは大幅上昇する可能性があり、その動きはBitcoin Hyper(HYPER)にも波及するだろう。
ショートスクイーズとは? なぜ投資家に重要なのか
ショートスクイーズとは、多数の投資家が価格下落を見込んで空売りしている状況で、実際には価格が上昇し始めることにより、空売りを手仕舞うための買い戻しが連鎖的に発生し、価格上昇圧力がさらに強まる現象を指す。
データ提供企業Coinglassによると、現在のビットコイン価格の上方に大量の流動性が集積しており、ストップ注文や逆指値注文が高値圏に積み上がっている。この状況は、価格が上昇方向に動きやすいことを示している。
市場は自然に流動性が多く集まる水準を目指す傾向がある。特に空売り残高が大きい水準を突破した場合、強制ロスカットによる買い注文が連鎖的に発生し、典型的なショートスクイーズが起こりやすくなる。
機関投資家の買い集め:コインベース・プレミアムが示すもの
個人投資家の影響も依然大きいが、2025年のビットコイン市場の大きな特徴は機関投資家の参入拡大である。その指標の一つが「コインベース・プレミアム」で、米国取引所コインベースと他のグローバル取引所における価格差を指し、しばしば機関投資家需要の proxy(代理指標)とされる。
米国プレミアムが上昇していることは、機関投資家や大口投資家による需要増を意味する。最近数週間、このプレミアムは急上昇しており、水面下での継続的な買い集めが進んでいることを示している。これはビットコイン価格の下支え要因となり、次の上昇局面の引き金になり得る。
さらに、マイクロストラテジー(MicroStrategy)のマイケル・セイラー氏が新たなBTC購入を発表しており、恒常的な需要も健在だ。
マクロ要因:米CPI発表と政府閉鎖
今週金曜日、米国の消費者物価指数(CPI)が発表されるが、政府閉鎖が続く中で注目が集まっている。予想より低いインフレ率が出れば、米連邦準備制度理事会(FRB)のハト派的姿勢を後押しし、利下げや少なくとも利上げ停止の期待を高める。
逆にインフレが予想以上に強い場合、市場は引き締め方向を織り込み、リスク資産には逆風となり得る。
先物市場ではすでに、短期的に0.25ポイント以上の利下げが行われる確率を98%と見込んでいる。このため、今回のCPI発表はビットコインにとって次のブレイクアウトの重要なきっかけになり得る。
ビットコインが動く時は、Bitcoin Hyper(HYPER)の動きも連動しやすいため注視が必要だ。
Bitcoin Hyper(HYPER):重要なLayer2アップグレード
ブロックチェーンにおけるLayer2ソリューションは、基盤(Layer1)の機能を奪うものではなく、補完する役割を担う。Bitcoin Hyper(HYPER)の場合、それは高速かつ低コストでのBTC取引を可能にすることを意味する。
具体的には、ラップドBTCをHyper Layer2上で処理することで、従来の送金速度や手数料問題を解決する。仕組みとしては、Solana Virtual Machine(ソラナ仮想マシン)上にBitcoin Canonical Bridgeを導入し、その高速性と拡張性を活用するハイブリッド構造を採用。最終決済はBitcoinのLayer1に残すことで、安定性とセキュリティも確保している。
これによりBTCのマイクロトランザクション(小額決済)が現実的となり、単なる「価値の保存手段」を超えたユースケースが広がる。HYPERの購入方法を確認すれば、価格予測では2026年までに0.08625ドル(約13円)に到達する可能性があり、現在の0.013145ドル(約2円)から556%の上昇余地が見込まれている。こうした特徴から、HYPERは注目すべき ICO 仮想通貨 として投資家の関心を集めている。
ショートスクイーズが成功すれば、機関投資家需要とマクロ要因の追い風によってBTCはさらに上昇する可能性がある。それは同時にHYPERの成長を後押しし、来年以降の成功基盤を築くことになるだろう。
なお、投資判断は自己責任で行うべきであり、本記事は投資助言ではない。
