ビットコイン（BTC）は、過去最高値である約112,000ドル（約1,750万円）から一時的に下落し、現在は104,000ドル（約1,620万円）前後で推移している。この下落について、市場戦略アナリストは「過剰なレバレッジを解消する健全な調整」であり、次の上昇局面への土台づくりと見ている。
こうした見方を裏付けるように、機関投資家の動きも活発だ。Strategy（旧マイクロストラテジー）は8週連続でビットコインを買い増し、今週は705BTC（約75億円相当）を追加購入した。また、日本の東京を拠点とするフィンテック企業Metaplanet（メタプラネット）は、今月だけで1,088BTC（約117億円）を取得し、保有総量を8,888BTCにまで拡大させた。
このような大口資金の流入は、暗号資産市場に対する強い信頼を示しており、個人投資家にとっても、高い実用性を持つアルトコインへの参入を検討する好機と言えるだろう。
以下では、次の強気相場での活躍が期待される仮想通貨おすすめ4銘柄を紹介する。
Solaxy（ソラクシー）
Solaxy（SOLX）は、ソラナ（Solana）上に構築された新たなレイヤー2（スケーリングソリューション）であり、ミームコイン取引、DeFi（分散型金融）、ゲーム分野などにおける急激な取引増に対応するために設計されている。
ソラナは高速な処理能力を持つ一方で、需要が集中する局面ではネットワークが混雑する問題がある。Solaxyはこれを解決するため、オフチェーンで取引を処理し、それらをロールアップ（集約）してからソラナのメインネットで確定させる。この手法により、処理能力を大幅に向上させ、手数料も削減される。
Solaxyは、ソラナと競合するのではなく、モジュール型の拡張として機能することで、ネットワーク混雑を回避し、dApps（分散型アプリ）が安定して稼働する環境を維持する。
現在実施中のSOLXトークンのプレセールは、すでに4,350万ドル（約67億円）を調達しており、終了まで残り13日となっている。1トークンあたり0.001744ドル（約0.27円）で購入可能で、年最大93%の報酬で即時ステーキングもできる。
さらに、同プロジェクトは「Igniter Protocol（イグナイター・プロトコル）」という新機能を展開。これにより、SOLX保有者はコーディング不要で新トークンを作成・発行できる。これらのトークンは、Solaxy独自の分散型取引所（DEX）に自動的に上場され、プレセール終了後に即座に流動性を確保できる仕組みも整っている。
プレセールの進捗とソラナにおけるスケーラビリティの需要を考慮すれば、SOLXは上場後に急騰する可能性のある銘柄だろう。
Ethereum（イーサリアム）
次に紹介するのは、依然として主要銘柄として高い評価を受けているイーサリアム（ETH）だ。最近の技術的アップグレードにより、パフォーマンスと機関投資家への魅力がさらに高まっている。
イーサリアムは、スマートコントラクト（自動実行プログラム）のプラットフォームとして圧倒的な存在感を放っており、620億ドル（約9兆6,000億円）以上のDeFi資産が同ネットワーク上で運用されている。また、NFTマーケットやメタバースプロジェクト、各種dAppsの大半がイーサリアム上で構築されている点も注目だ。
価格は4月から5月にかけて上昇し、現在は2,450ドル（約38万円）前後で底堅く推移している。オンチェーンデータによれば、2つの大口ウォレットが14,739ETH（約37億円相当）を取引所から引き出しており、長期的な強気姿勢を裏付ける動きと見られる。
こうした期待感の背景には、2025年5月に実施された「Pectra（ペクトラ）」アップグレードの影響がある。同アップグレードでは、1バリデーターが管理できるステーキング上限が32ETHから2,048ETHに引き上げられ、機関投資家にとってより参加しやすくなった。
また、レイヤー2のロールアップ処理におけるデータスループット（1ブロックあたりの「ブロブ」処理数）が3から6に倍増し、手数料の削減とネットワーク体験の向上が実現している。
開発者層の厚さと技術的基盤の強さを考慮すれば、ETHは今後の強気相場でも引き続き成長余地が大きいと考えられる。
BTC Bull Token（BTCBULL）
BTC Bull Token（BTCBULL）は、3つ目の注目銘柄であり、ユニークな仕組みを持つミームコインだ。同トークンの最大の特徴は、保有者が実際のビットコインを無料でエアドロップ（配布）として受け取れる点にある。
ビットコインが15万ドル（約2,340万円）、20万ドル（約3,120万円）といった節目に達するたびに、BTCBULL保有者には保有量に応じたBTCがエアドロップされる。また、BTCが初めて25万ドル（約3,900万円）を突破した際には、BTCBULLの総供給量の10%が追加で配布される予定だ。
さらに、トークン価格の上昇を狙った「バーン（焼却）」も実施される。具体的には、BTCが12.5万ドル、17.5万ドル、22.5万ドルの各価格帯に到達した際、BTCBULLの一部がバーンされることで供給量が減少し、価格の上昇が見込まれる。
このように、BTCBULLは「報酬＋バーン」の二重設計でビットコインの上昇と連動しながら、ミームコイン保有者に実益をもたらす設計となっている。
プレセールはすでに670万ドル（約10億円）以上を調達しており、終了まで残り数週間。最終ステージでは1トークンあたり0.002545ドル（約0.40円）で提供されている。投資家はトークンを購入するだけでなく、約61%の年利でステーキングすることも可能だ。
XRP（エックスアールピー）
最後に紹介するのはXRP。これは、リップル社の決済ネットワーク「XRPL（XRPレジャー）」のネイティブトークンであり、国際送金分野で広く活用されている。
米証券取引委員会（SEC）との訴訟問題が決着したことで、法的明確性が確保されたXRPは、複数地域での採用拡大が進んでいる。今年に入ってからは、2ドル〜3ドル（約310円〜470円）のレンジ内で推移しており、1月には3.40ドル（約530円）の高値を記録した。
XRPの実用性は着実に広がっており、Rippleの提携先にはアジア、中東、欧州の金融機関が含まれる。これらの機関はXRPLを利用し、低コストで迅速な国際送金を実現している。
最近では、Mastercardの社内報告書において、XRPが「ブリッジ通貨（中継通貨）」の一例として言及された。また、日本国内でもSBIレミットなどの銀行がXRPを使った即時送金を導入しており、その有効性が実証されつつある。
現在の2ドル前後のサポート水準から反発すれば、短期的に3ドル付近のレジスタンスを試す展開も考えられる。法的リスクが明確化され、実需が広がるXRPは、次なる強気相場において有力な大型銘柄の1つだ。
